2018年面白法人カヤック「10大ニュース」発表！

2018.12.31

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2018年も本日で最後となりました。今年も「カヤック10大ニュース」をお届けします！　第10位からカウントダウン！

第10位：「UN高」開校 & 「うんこ名言カレンダー」発売

時代のトップランナーたちを講師に迎え、彼らの仕事術やライフハック術をすべて「うんこ」に喩えて教わる、超新感覚のオンライン講義サービス「UN高」開校。コルク佐渡島庸平氏やスマイルズ遠山正道氏ら豪華講師陣は、どんな極意を「うんこ」に喩えるのか？　そして、うんこにまつわる名言を収録した「うんこ名言カレンダー」堂々発売。トイレにひとつ、ぜひどうぞ。

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第9位：描かれなかった風景を体感できる「Art Immersion Technology」を開発

カンヴァスに描かれなかった「額縁の外」にはなにがあったのか？　題材となった風景をAI（機械学習）によって画家のタッチで再現し、プロジェクションマッピングで投影することで、画家の見た世界を360度体感できる「Art Immersion Technology（AIT）」を日経イノベーション・ラボと共同開発。9月26日〜12月17日、国立新美術館で開催された「オルセー美術館特別企画ピエール・ボナール展」にて設置・公開され、大きな反響を呼びました。

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第8位：コマツスマートコンストラクションとの協業

コマツが推進するスマートコンストラクション。カヤックでは、同社の新型ICT油圧ショベル「PC200i－11」に搭載される新サービス「Kom Eye AR」を共同開発するほか、10月のCEATEC JAPAN 2018で展示された「ランドレポート」「ホロジオラマ」の２つのコンセプトモデルの企画・制作に協力しました。

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第7位：カヤックアキバスタジオ設立

カヤックの子会社である株式会社ガルチを母体に、秋葉原に「カヤックアキバスタジオ」を開設しました。オタク文化の聖地である秋葉原の利点を活かし、新しいユーザー体験を提供できるゲーム開発により一層力を入れるとともに、アニメ・漫画・ゲームをはじめとするコンテンツの開発を進めていきます。

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第6位：カヤックLivingの移住スカウトサービス「SMOUT」スタート

地域の人、地域に移住したい人や関わってみたい人。両者をつなぐマッチングサービス「SMOUT」がスタートしました。参加する市区町村は、地域の情報を発信したり、登録するユーザーをスカウトし、移住を促進することができます。地域に移住したい人は、プロフィールを登録しておくと地域からのスカウトを受けることができます。90の地域が参加、2500名以上が参加（2018年12月現在）。住む場所や働き方の選択肢が多様化していく時代、ぜひいろいろな地域との関わり方を探してみてください！

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第5位：東京プリズンをリリース＆撤退

7月にリリースしたスマートフォン向けゲーム「東京プリズン」。熱心なプレイヤーの皆さまに支えていただきましたが、その魅力や面白さを体感いただくまでのハードルの高さを打開できず、2019年2月6日をもちましてサービス終了させていただくことになりました。

第4位：3D仮想空間プラットフォーム「VR SPARC」開発

急増するVTuberや音声通話に対応し、多人数がリアルタイムに参加可能な3D仮想空間プラットフォーム「VR SPARC」。VR（仮想現実）・AR(拡張現実)の表現技術を活かすことによって、現実世界では難しい演出を可能にします。12月31日には「VR SPARC」を活用し、キズナアイ、YuNiはじめ人気Vtuberが参加する年越しイベント「Count0（カウントゼロ）」を開催。また将来的には、従来のライブイベントや展示会などのエンターテインメントに「VR SPARC」を用いることで、地理的制約を超えて世界中の人々にコンテンツを届ける事業にチャレンジしていきます。

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第3位：『鎌倉資本主義』書籍刊行

鎌倉から、地域ならではの新たな資本主義のかたちを発信できるのではないか。そう考えて、昨年から少しずつ発信を始めた「鎌倉資本主義」。その考え方が一冊の本になりました。まだまだ発展途上段階ではありますが、カヤックが鎌倉に本社を置く理由や、鎌倉での取組を取り上げています。巻末おまけつき。

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第2位：「まちの」シリーズ発足

「鎌倉資本主義」を考えていく時、社会関係資本や環境資本といった地域資本を増やすために、地域ならではの「つながり」を増やしていきたい。その第一歩として「まちの」シリーズを発足しました。この4月には、企業主導型保育事業「まちの保育園」、そして鎌倉で働く人が会社の壁を越えて集い、地元の名店の味を週替わりで楽しめる「まちの社員食堂」をオープン。また、レストランやカフェといった空間が映画館になる「まちの映画館」、鎌倉という地域で働く人を増やすための「まちの人事部」もスタートしています。